Google、Apple、Facebook（現在のMeta）、Amazon、Microsoft、Oracle。

Baidu、Alibaba、Tencent、HUAWEI。

Samsung。

ざっと会社名を挙げてみたが、皆さんも一度は耳にしたことがあるのではないだろうか。いずれも、IT製品やサービスに深く関わる海外企業である。

Amazonは物流の会社ではないのか、と思われる方もいるかもしれない。もちろん、通販や物流も大きな事業である。だが、AWS（Amazon Web Services）という、インターネットを通じてサーバーやデータベースなどのIT資源を提供するサービスも展開している。IT業界においても、存在感の大きな企業なのである。

平成の初め頃、インターネットが一般に広がる前を振り返ると、ネットワーク機器では海外メーカーが強かった一方、交換機やサーバーなどには、国内メーカーの製品も数多く使われていたように思う。

それがいつの間にか、海外企業のハードウェアやソフトウェア、サービスを国内の現場で利用することが、珍しくなくなった。

もちろん、今でも富士通、NEC、東芝など、国内企業の製品はある。パソコンなら国産メーカーのものを使っている、携帯電話はソニーの製品だ、という方もいるだろう。

確かにそのとおりである。

ただし、パソコンのメーカーが国内企業であっても、基本ソフトにはMicrosoftのWindowsが使われていることが多い。ソニーのスマートフォンも、Androidを採用した機種であれば、Googleのサービスと関わることになる。

つまり、機器を作る会社が国内企業であっても、その上で動くソフトウェアやサービスまで国内企業のものとは限らないのである。

基本ソフト、SNS、クラウドサービスなど、ITを支えるさまざまな分野で、海外企業の製品やサービスが広く使われている。利用者や企業は、それらの仕様や仕組みに合わせてシステムを構築し、運用することになる。

このような海外企業への依存が、日本のIT産業にどのような影響を与えるのか。それも大切な問題である。

されど、今回お伝えしたいのは、企業論や国際経済の話そのものではない。

海外メーカーのハードウェアやソフトウェアが日本の現場に広がっていくなかで、ITエンジニアの仕事はどのように変わったのか。私自身の経験から、いくつかお話ししたい。

なお、これから述べることは、統計調査に基づく業界全体の評価ではない。あくまでも、私がITエンジニアとして経験してきた現場での所見である。その点は、あらかじめご承知いただきたい。

① 日本語への対応

海外メーカーの製品を扱い始めた頃、製品開発は海外、特に米国で行われていることが多く、営業資料や技術資料も英語で書かれていた。

契約に関する文書も、製品仕様の説明も、メーカーへの技術的な問い合わせも、英語が基本となる。

語学に抵抗のない方もいるだろう。しかし、当時のITエンジニアにとって、英語で書かれた技術資料を正確に読み解くことは、決して簡単ではなかった。

日常会話なら何とか理解できても、技術文書はそうはいかない。専門用語の意味を知っているだけでは足りず、製品の仕組みや構成を理解したうえで、文章の細かな意味まで正確に読み取る必要がある。

さらに、メーカーへ質問する場合には、こちらの状況や疑問点を整理し、相手に誤解なく伝わる英語で文章を作らなければならない。

技術的な問題を解決する前に、まず言葉の壁を越えなければならない。これは、なかなか骨の折れる仕事だった。

その後、製品の日本語化が進み、初期構築や基本的な仕様については、日本語で確認できる資料も増えてきた。国内のITベンダーが、メーカーの資料をもとに独自の日本語資料を作成することもあった。

その結果、以前と比べれば、技術者が英語の資料と格闘する負担は、かなり軽くなったように感じている。

もっとも、すべての情報が日本語で得られるわけではない。新しい機能や複雑な障害を調べる際には、今でも英語の資料を読む必要があるだろう。

それでも、日本語で情報を得られる範囲が広がったことは、現場の技術者にとって大きな変化だった。

② 日本の利用者が期待するサービスとの違い

海外メーカーの製品やサービスを扱う際、技術的には問題がなくても、日本の利用者が期待する対応とは少し違う、と感じることがあった。

たとえば、問い合わせに対して、質問された内容には正確に回答している。ところが、日本の利用者としては、その回答だけでなく、前提条件や注意事項、今後想定される影響などについても説明してほしい場合がある。

質問した側が何を心配しているのか。その背景までくみ取った回答が求められることもあるのだ。

もちろん、これは日本人と海外の人との性格の違い、と単純に片付けられる話ではない。企業ごとのサポート方針や契約内容、担当者の経験によっても違いはあるだろう。

ただ、海外メーカーの本国で標準とされている対応が、そのまま日本の顧客に受け入れられるとは限らない。

日本法人の担当者は、顧客の要望を理解する一方で、本国の方針や契約条件との間で調整しなければならないこともある。現地法人には現地法人なりの苦労があったのではないか、と私は想像している。

製品を日本に持ち込めば、それだけで国内の利用者に受け入れられるわけではない。製品そのものだけでなく、問い合わせへの対応や説明の仕方も含めて、利用者の信頼を得ていく必要があるのだと思う。

③ 日本国内の導入事例やノウハウが少ない

海外メーカーが日本市場に進出したばかりの頃は、日本国内での導入事例や運用ノウハウが、まだ十分に蓄積されていないことがある。

製品自体に問題がなくても、日本の企業がどのようなシステム環境で利用するのか、どのような運用を望むのか、どんな問題が起こりやすいのか。そうした情報は、実際に導入して運用を続けなければ見えてこない部分も多い。

これは、先ほどの二つの話とも関係している。

日本語の資料が増えれば、技術者は製品を理解しやすくなる。国内での導入事例が増えれば、過去の障害や不具合から得られた知識を生かせるようになる。日本の利用者が何を求めているのかが分かれば、サポートの対応も改善できるだろう。

こうした経験や知識が積み重なることで、導入や運用のハードルは下がっていく。

私自身、海外メーカーの製品を扱う現場では、製品の性能や仕様を理解するだけでなく、国内の利用環境に合わせて、どのように使い、どう運用するかを考えることも大切だと感じてきた。

外資系製品が当たり前になった時代に

以上の経験を振り返ると、私には、海外メーカーの製品を国内の現場に導入する際のハードルは、20年前と比べて低くなってきたように感じられる。

日本語の資料が増え、国内での導入事例が蓄積され、技術者が情報を得る手段も広がった。かつては苦労したことが、今では当たり前にできるようになった部分もあるだろう。

一方で、海外企業のハードウェア、ソフトウェア、クラウドサービスへの依存が高まっていることも、見過ごせない。

経済産業省も、基盤的なクラウドサービスの国内市場では、国内に事業基盤を持つ事業者のシェアが約3割にとどまるとして、海外サービスへの依存や、国内で開発・供給する力を確保する必要性を指摘している。

海外製品を使うこと自体が、悪いわけではない。優れた製品やサービスを利用することで、国内の企業や技術者が恩恵を受けてきたことも確かだろう。

ただし、便利な製品を海外から調達することと、自ら製品を開発し、技術を蓄積し、将来の選択肢を持ち続けることは、別の話である。

海外製品を利用することが当たり前になり、国内で開発する力や、それを支える人材が少しずつ失われていけば、いざというときに、自分たちで選び、判断し、対応する余地が狭まるかもしれない。

歴史を振り返れば、海外から技術や知識を取り入れることが、国や社会の発展につながった例は多い。一方で、技術を自ら生み出し、育てていく力をどう維持するかも、長く問われてきた課題である。

日本のIT産業も、海外の優れた製品を取り入れるだけでなく、そこで得た経験を国内の技術や人材の育成につなげていく必要があるのではないだろうか。

外資系IT製品が日本に広がったことで、現場の仕事は便利になった。私自身も、その恩恵を受けてきた一人である。

されど、便利になったことと、自分たちの技術力が育っていることは、必ずしも同じではない。

これからの日本のIT産業に必要なのは、海外製品を遠ざけることではなく、それらを使いこなしながら、自ら考え、開発し、支えていく力を失わないことなのかもしれない。